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パチスロ 出る 台 スマトラ沖津波に便乗したフィッシング詐欺が横行しており、詐欺をしかける不正なWebサイトは133にも上る――マスターカードは1月14日、このような調査結果を明らかにし、改めてフィッシング詐欺への注意を呼びかけている。

 スマトラ沖津波の発生以来、IT企業各社の寄付やインターネット上の募金活動など善意の輪が広がった。だが一方で、その善意を逆手にとり、被害救済の義捐金活動につけ込むスパムメールやフィッシング詐欺が増加しているのも事実だ。米連邦捜査局(FBI)は1月6日に、正規の支援団体を装って寄付を呼びかける偽サイトへの注意を呼びかけている(1月7日の記事参照)。

 マスターカードの発表は、その事実を裏付けた形だ。津波被害救済団体に見せかけた偽のスパムメールを送りつけ、不正なサイトに誘導し、クレジットカード番号をはじめとする重要な情報を盗み取ろうとするフィッシング詐欺が横行しているという。

 マスターカードは2004年6月に、デジタル不正検出サービスを手がけるNameProtectと提携し、フィッシング詐欺やオンライン個人情報盗難への対策を進める方針を明らかにしている(6月23日の記事参照)。両社は、スマトラ沖津波の救済に便乗したフィッシング詐欺についても、捜査当局と協力して不正サイトの検出を行ってきたという。

 その結果、被害救済などの名目でフィッシングを仕掛けるサイトが、これまでに133サイト検出された。現在、それらサイトに対する捜査が進められているという。

 マスターカードではまた、善意の寄付を行う場合は、一方的に送りつけられたメールに答えるのではなく、各種救済団体の正規のサイトに直接アクセスするよう推奨している。さらに、一般的なフィッシング詐欺への対策として、

金融機関が暗証番号などの重要な情報をメールで求めることはないと心得、フィッシングメールに警戒する。特に誤字脱字などのある怪しいメールには注意するメール中のリンクをクリックしてWebサイトにアクセスした場合は、重要な情報を提供しない。自ら正しいアドレスを入力してサイトの真偽を判断するようにするカード会社からの請求内容を確認するパスワードや暗証番号を定期的に変更するスパムメールなどを防ぐため、ウイルス対策ソフトやパーソナルファイアウォールを導入する

といった事柄を心がけるよう呼びかけている。

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